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| 購買力平価説とは |
購買力平価説とは、外国為替レートの変動要因を説明する理論の１つで、為替レートは自国通貨と外国通貨の購買力の比率によって決定される、という考え方です。
１９２１年に、スウェーデンの経済学者グスタフ・カッセルが発表しました。
物やサービスの価格は、通貨の購買力を表し、財やサービスの取引が自由に行える市場では、同じ商品の価格は1つに決まるはずです（一物一価の法則）。
一物一価の法則が成り立つとき、国内でも海外でも、同じ商品の価格は同じ価格で取引されるので、2国間の為替レートは2国間の同じ商品を同じ価格にするように動き、均衡します。
この均衡した為替レートを、購買力平価といいます。
この購買力平価説を、もっとも簡単に説明しているのが、ビッグマック平価です。
ビックマック平価とは、マクドナルドが全世界的に販売しているビッグマックの価格で各国の購買力を比較し、算出した購買力平価のことです。
イギリスの経済誌エコノミストが発表したものが起源となっており、物価感覚の比較の簡便で実用的方法ですが、たった1品目では厳密な比較ができない事はいうまでもありません。
実際、為替相場は購買力の他にも様々な要因によって影響されるため、厳密に購買力平価の状態になっていて、かつ2つの貨幣による経済のインフレ、デフレなどがそのまま為替相場に反映され購買力平価の状態が保たれる、ということはないと考えられています。
しかし、購買力平価から大きく乖離した状態が長期的に続くことは難しいと考えられています。
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