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為替の変動要因／GDP成長率とは 　GDPとは、「Gross Domestic Product＝国内総生産」の略で、国内で新たに生産されたモノやサービスの付加価値の合計額のことをいいます。 　Domestic（国内の）ですから、日本企業が海外で生産したモノやサービスは含まず、あくまで日本国内の生産活動を数字として表し、景気を測るものさしです。 　その点において、国内に限らず海外の日本企業の生産額も含む「GNP（Gross National Product）＝国民総生産」と異なります。 　以前は日本の景気を測る指標として、主としてGNPが用いられていましたが、現在は国内の景気をより正確に反映する指標としてGDPが重視されています。 　GDPは、新たに生み出されたモノやサービスの付加価値の合計額ですから、商品の場合、その原材料費はGDPの計算には含まれません。 　GDPの伸び率を経済成長率と呼び、GDPが前年比や前四半期でどの程度、増えたか減ったかをパーセントで表します。 　日本のGDPは、１〜３月、４〜６月、７〜９月、１０〜１２月の４半期の速報値が、当該四半期の1ヶ月半程度後に発表され、株式市場や外国為替市場などの市場参加者に注目されます。 　GDPの速報値が事前のアナリスト予想よりも良好であると、日本経済の良好なファンダメンタルズが確認され、金利先高観測が台頭、円高の要因となります。 　反対に、GDPの速報値が事前のアナリスト予想よりも悪い場合、日本経済のファンダメンタルズが悪化したと判断され、利下げ（金利据え置き）観測が台頭、円安の要因となります。