このサイトは、生命保険、医療保険、自動車保険など各種保険について、自分の家族に本当に必要な保障内容を加入者自らが考え(生保レディの言いなりではなく)、その保障内容を最も安く提供してくれる保険会社と契約を結ぶための知識やノウハウを提供しています。これから生命保険・自動車保険への加入を検討している方、今自分が加入している保険の保険料が高いと感じている方にとって、参考となる情報が提供できれば幸いです。
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 ここまで、公的な健康保険制度(高額療養費制度、付加給付制度、傷病手当金制度)、医療費に関するデータ、自分の家族の入院体験談について解説してきました。

 自分や家族が病気で入院するなどした場合に、どこまでが公的な健康保険制度で保障され、最終的にどのぐらいの自己負担額が発生するのかが、おおよそ見当が付いたと思います。

 みなさん、きちんと御理解頂けたでしょうか?

 以下の1〜5のフローチャートでおさらいをしましょう。


1.高額療養費制度についてきちんと認識しましたか?
 国民健康保険や会社の健康保険組合などの公的な健康保険に加入して、毎月きちんと保険料を支払っていれば、どれだけ医療費がかかる重病になっても、高額療養費払い戻し制度により自己負担額は1ヶ月当たり8万円程度で済むようになっています。

 → 高額療養費制度とは


2.御自身の勤務先の付加給付制度についてきちんと確認しましたか?
 会社員の場合、会社の健康保険組合で、高額療養費制度に上乗せして「付加給付制度」が用意されている場合があります。

 一般的には、1人1ヶ月当たりの医療費の自己負担額が25,000円程度(厚生労働省の指導基準)で済むように、付加給付されます。

 御自身の勤務先の付加給付制度などについて、会社の担当者に確認してきちんと把握しておきましょう。

 → 健康保険組合の付加給付とは


3.御自身の勤務先の傷病手当金制度などについてきちんと確認しましたか?
 会社員の場合、会社の健康保険組合に傷病手当金制度があります。

 傷病手当金制度では、重病になって会社を欠勤しても1年6ヶ月間は基本給の60%の傷病手当金が、会社の健康保険組合から支給されます。

 そもそも、1ヶ月程度の入院であれば、年次有給休暇の残日数で対応可能なので、この場合は、基本給が満額支給されます。

 → 傷病手当金制度とは


4.定年後の健康保健制度について理解しましたか?
 定年後は、基本的には国民健康保険が適用されると考えましょう。

 これまで、大手企業の会社員で、充実した給付を受けることができた方も、定年後は、国民健康保険が適用されます。

 なお、75歳以降は、老人健康保険(原則1割負担)となります。

 → 定年後の健康保険とは

5.自分や家族が病気になったとき、1人1ヶ月いくらの自己負担額になりますか?
(以下表)

健康保険制度のまとめ

職業

自営業者等 会社員・公務員 会社員・公務員の定年後
(国民健康保険加入を想定)

高額療養費制度

付加給付制度 ×

(御自身の会社の
付加給付制度を
要確認!)

×

休業手当金制度

× ×

年次有給休暇制度

× ×

 以上1〜5をチェックすれば、自分や家族が病気等で入院したり治療が長引く場合に、どこまでが公的な健康保険制度で保障され、実際にはどのぐらいの金銭的な負担が発生するのかについておおよその見当がついたはずです。

 「医療保険のモデルケース」のコーナーで、自営業者等の場合中小企業の会社員の場合大手企業の会社員の場合公務員の場合専業主婦の場合20代の場合について、それぞれ「医療保険の加入の必要性」、「加入するならばどのぐらいの保障内容か」を検討してモデルケースを示しています。

 「御自身の家族に本当に必要な医療保険はどの程度の保障内容なのか」を検討する際の参考にしていただければ幸いに思います。
 
 また、医療保険の一括資料請求のコーナーでは、「御自身の家族に本当に必要な保障内容の医療保険を最も割安に提供している保険会社を探すのに便利なサイト」を紹介していますので、みなさんの医療保険加入の参考にしていただければ幸いに思います。

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